現在、悪性腫瘍は死因の第一位であり、残念ながら未だに増え続けています。このような状況のなか、平成15年に「第３次対がん10カ年総合戦略」が制定されました。その目標として、がんの研究、予防及び医療を総合的に推進することにより、がんの罹患率と死亡率の激減を目指すとしています。この中には、がん治療の「均てん化」を図ることが戦略の一つとして掲げられており、各都道府県に複数のがん診療連携拠点病院が整備されました。
また2007年4月1日からがん対策基本法が制定され、国および地方公共団体においては専門的な知識及び技能を有する医師その他の医療従事者の育成が求められるようになりました。癌診療には、外科医、放射線科医、そして内科医が協力して、診断・治療に当たってきました。今まで内科医は、臓器別診療の中でがん治療を担当してきましたが、がん診療の高度化や抗がん剤の多様化に伴い、「がん薬物療法」を専門に行う腫瘍内科医の必要性が叫ばれるようになってきました。
一方、青森県はがん年齢調整死亡率が日本で一位であり、特に消化器系悪性腫瘍と肺癌が多発し、癌診療の体制整備が緊急の課題となっています。
