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病院長挨拶 組   織 患者さんの権利 診療実績など 診療料金など 先進医療・臨床研究 医学生の誓い  



    病院長挨拶


 


弘前大学医学部附属病院長
福田 眞作
 201641日より病院長を拝命しました福田眞作と申します。
 弘前大学医学部附属病院のホームページをご覧いただきありがとうございます。
 昭和20年に開設された青森医学専門学校附属病院が本院の前進であり、同年の戦災による弘前市への移転に伴って、弘前市立弘前病院が附属病院として移管されました。以来、70年余に渡り、北東北医療圏の中核病院として、高度・高質な医療の提供、先進医療の開発、医療従事者の教育・研修、地域医療への貢献を使命として発展してきました。
 現在では、33の臓器系統別診療科と25の中央診療施設等が設置され、診療体制は非常に充実しています。特に20107月に本格稼働を始めた高度救命救急センターは、被ばく医療をカバーする全国初の高度救命救急センターであり、2015826日には,原子力規制委員会から北東北・北海道で唯一の「高度被ばく医療支援センター,原子力災害医療・総合支援センター」に本学が指定されました。ヘリポートを有し、青森県全域のみならず北秋田を含めた広域の最後の砦として、第三次救急医療を担っております。
 また本院は、『地域がん診療連携拠点病院』、『肝疾患診療連携拠点病院』の指定を受けており、各科の壁を越えた集約的治療体制を整えております。がん疾患さんに対しては『がんサロン』を、肝疾患患者さんに対しては『肝疾患相談センター』をそれぞれ設置し、さまざまな相談にも対応しています。20154月には『総合患者支援センター』を設置し、他の医療機関からの紹介やスムーズな退院・転院をサポートしています。
 診療に関しては、各診療科の医師たちが高度で低侵襲な治療に取り組んでおり、患者さんの負担をできるだけ少なくするよう日々研鑽を積んでおります。なかでも、東北・北海道地区で弘前大学附属病院が初めて導入した遠隔操作型内視鏡下手術支援システムda Vinci Surgical Systemは2台を保有しており、泌尿器科を中心に消化器外科・産科婦人科などで臨床応用が増加しています。本邦では4番目となる“da Vinch Special Award for Distinguished Hospital”を授与され、教育病院施設として研修医を受け入れています。また、昨年6月には実施件数が500件を超え、製造元の米国インテュイテイブ社から表彰楯を頂きました。500件を超えたのは国内で14施設目とのことです。他にも、多くの最新鋭の医療機器を整備し、安心・安全で高度・高質な医療の提供を心がけております。
 今後も、弘前大学医学部附属病院が地域の皆さんに信頼される医療機関であり続けるよう、職員一同で努力して参ります。ご意見やご感想がございましたら遠慮なくお寄せください。




    弘前大学医学部附属病院の使命と目標


    使  命  

     生命倫理に基づいた最先端の医療、医学教育及び研究を実践し、患者の心身に健康と希望をもたらすことにより、地域社会に貢献することである。

    目  標  

  1.高度急性期病院として、地域医療機関等との連携を強化し、質の高い医療を提供する。
  2.専門性及び国際性を備えた優れた医療人を養成する。
  3.臨床に根ざした先進的医療技術等の研究・開発に取り組む。
  4.教育・研究・診療機能の充実及び療養・労働環境の改善を図る。

 

    近年の取組




 2011年7月より東北・北海道で初めて導入した遠隔操作型内視鏡下手術支援システム“da Vinci Surgical System(以下ダ・ヴィンチ手術)”が、2016年6月には、500症例に到達しました。
 本院は国内で14施設目で、製造元の米国Intuitive Surgical社から記念の盾をいただきました。
 2016年3月からは、ロボット支援腹腔鏡下前立腺全摘除術(RARP)ライセンス取得のための症例見学施設として、院外からの症例見学も開始しました。


チームダヴィンチのスタッフ一同

da Vinci Surgical System S


da Vinci Surgical System Si
 


   平成29年度 

経口内視鏡的筋層切開術を北海道・北東北で初めて成功
平成29年7月、食道と胃のつなぎ目の筋肉が緩まなくなり食物の通過障害が生じる「食道アカラシア」に対し、北海道・北東北で初めて成功しました。
 
国内初の最新型CRT-Dの植え込み手術を行いました。
平成29年8月、重症の心不全患者の治療に、国内初となる最新型の医療機器「両室ペーシング機能付き植え込み型除細動器(CRT-D)」の植え込み手術を行いました。



   平成28年度 

O-arm®(オーアーム)の本格稼働
平成28年4月、O-arm®が本格稼働しました。手術室でCT画像のようなX線3D画像を撮影をできる装置で、手術中に撮影した3D画像をナビゲーションシステムと併用し、立体的に位置確認をしながら手術を行うことができます。整形外科領域では、特に脊椎手術の手技の精度向上に有用です。
 
ロボットスーツHALを活用したリハビリテーションの開始
平成29年2月、北東北で初めてロボットスーツHAL医療用下肢タイプを導入し、先進的なリハビリテーションを開始しました。



   平成27年度 

SCU(脳卒中ケアユニット)の設置
平成27年4月、脳卒中に対する高度な医療を提供するため、SCU(脳卒中ケアユニット)6床を設置しました。
 

総合患者支援センターへの改組
平成27年4月、入院前から、入院中・退院後における支援体制の強化を図るため,地域連携室を総合患者支援センターに改めました。

診療科の設置
平成27年5月、リハビリテーション科を開設しました。

基幹災害拠点病院に指定
平成27年9月29日、基幹災害拠点病院に指定されました。

呼吸器内科の独立
平成26年12月、大学院医学研究科呼吸器内科学講座の設置に伴い、平成27年4月、循環器内科/呼吸器内科/腎臓内科から呼吸器内科が独立しました。
女性医師支援施設の設置
平成27年4月、女性医師が働き続けやすい環境を整備するため、女性医師支援施設(3階建)を新築し、運用を開始しました。

保安員(警察官OB)採用
平成27年4月、患者さんに適正な療養環境を提供するため、また職員の安全・安心等の観点から、院内の保安対策要員として、警察官OBを1名採用しました。

地域周産期母子医療センターに認定
平成27年9月30日、青森県の地域周産期母子医療センターに認定されました。

弘前大学が,高度被ばく医療支援センター,原子力災害医療・総合支援センターに指定
平成27年8月26日、弘前大学が,原子力規制委員会から高度被ばく医療支援センター,原子力災害医療・総合支援センターに指定されました。



   平成26年度 

総合防災訓練の実施
平成26年11月、本院初となる総合防災訓練を実施しました。弘前市を中心とした震度6弱の直下型地震の発生を想定し、多数傷病者の受け入れ、災害対策室の設置、トリアージ(負傷者に治療の優先順位を設定して、限られた医療資源・人材で最大限の救命効果をもたらすこと)を行うなど、医師、看護師、医療技術職員、事務職員及び学生など約230人が参加しました。
 
電子カルテの開始
入院・外来とも、電子カルテの稼動を開始しました。


診療科の設置
平成26年4月、病理診断科及び救急科を開設しました。



   平成25年度 

ドクターカーの運用開始
平成25年4月、医師や看護師等が速やかに救急現場に駆けつけることができるように、ドクターカーを導入しました。
 


ICUの増床整備
平成25年8月、集中管理を必要とする重症患者に最適な高度医療を提供するため、ICU(集中治療室)を8床から16床に増床しました。このことにより、本院の病床数は644床となりました。


遠隔操作型内視鏡下手術システムの充実
遠隔操作型内視鏡下手術システム(ダ・ヴィンチ)を利用した手術件数の増加に対応するため、平成25年12月、「ダ・ヴィンチSi」を導入しました。「ダ・ヴィンチSi」はコンソール(術者操作ボックス)が2台あり、若手医師・研修医の技能向上にも効果的です。


集中治療専門医研修施設に認定
平成25年4月、本院高度救命救急センターが日本集中治療医学会より集中治療専門医研修施設に認定されました。


医療技術部の設置
平成25年4月、医療技術職員(臨床検査技師、診療放射線技師、理学・作業療法士、臨床工学技士等)の効率的な人員配置と医療サービスの向上を目的として、医療技術部を設置しました。


臨床試験管理センターへの改組
平成25年7月、倫理面も含めた臨床研究の支援、推進並びに質の向上を目的とし、治験管理センターを臨床試験管理センターに改めました。


優れた研究成果の発信
本院教員と京都大学等の研究チームとの国際共同研究で、
ダウン症児の白血病発症の原因となる新たな遺伝子変異が発見されました。この研究成果は遺伝子分野で権威のある米国科学誌「Nature Genetics」に掲載されました。(平成25年9月)


災害訓練の実施
平成25年11月、国民保護法に基づき、青森県で初めて「青森県国民保護共同実動訓練」が実施されました。企画段階から被ばく医療の専門家として本院高度救命救急センターの医師等が参画しており、訓練当日には本院からは延べ126人が参加しました。


青森県内における感染制御の充実
平成26年3月、県内医療機関の感染に関する情報共有や講習会等の開催を目的として、本院を事務局とした「青森県感染対策協議会AICON」(18医療機関、1検査機関が参加)を設立しました。併せて、最新の感染制御に関する情報発信を目的とした「細菌検査情報共有システム(MINA)」を設置するなど、県内の感染対策の中心的役割を担っています。










 
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