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麻酔科専門医養成コース(研修期間:原則5年以上) |
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(1)コースの全体像 |
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麻酔臨床、集中治療や救急蘇生の現場では分時を争う的確な判断を下すことが要求される。その為には解剖学、生理学、薬理学等の基礎医学から内科診断学、麻酔科学、集中治療医学、疼痛生理病理学に至る広範な知識を基に、患者を診る目を身につけなくてはならない。外来・病棟では急性疼痛、慢性疼痛、終末期医療とも全人的な診療が必要である。このような理由から当科ではあらゆる医療行為を初期の段階で研修医単独ではなく、指導すべき資格を有する医師と1対1で実践、習得する方式を採用している。 |
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これらのOn Job Trainingに加え、毎月曜の抄読会、年6回程度の各種研究会、麻酔領域では年2回の全国学会、集中治療と疼痛は年1回の全国学会、各1回の地方会とOff
Job Trainingの機会も豊富である。 |
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弘前大学医学部附属病院 麻酔科専門医養成コース |
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専門医養成(受入)数10人(日本麻酔科学会)
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初期研修医
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青森市民病院 |
大館市立病院 |
青森労災病院 |
国立病院機構弘前病院 |
他 |
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大学病院 |
(2年以上) |
・ |
指導すべき資格を有する医師と1対1で実践、修得する |
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関連医療機関・大学病院 |
(2〜3年間) |
・ |
関連医療機関担当のより専門的分野の研修 |
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日本麻酔科学会専門医 |
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コースの目標(受入から終了まで) |
・日本麻酔科学会が定める要綱に沿って計5年間の研修を行い、麻酔科専門医の取得を目指す。
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研修方法
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・麻酔臨床、集中治療、救急蘇生、疼痛診療など多岐に渡る麻酔科関連疾患に関する内容をカリキュラム参加医療機関の特徴を生かした指導体制のもと診療チームに所属して実地研修をする。
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循環体制 |
・麻酔科研修指導責任者と卒後臨床研修センターが連携し、関連医療機関の研修を支援する。
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(2)コースの概要 |
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コース名:弘前大学医学部附属病院麻酔科専門医養成コース |
大学病院・ |
診療科名 |
専門分野名 |
指導者数 |
目的 |
養成(受入)人数 |
期間 |
医療機関名 |
弘前大学医学部附属病院 |
麻酔科 |
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17 |
臨床麻酔・ペインクリニック・集中治療医学全般・人格の陶冶 |
10 |
2年以上 |
青森県立中央病院 |
麻酔科 |
麻酔科学 |
5 |
臨床麻酔全般 |
1 |
3ヶ月〜1年 |
青森市民病院 |
麻酔科 |
麻酔科学 |
2 |
臨床麻酔全般 |
1 |
3ヶ月〜1年 |
国立病院機構弘前病院 |
麻酔科 |
麻酔科学 |
2 |
臨床麻酔全般 |
1 |
3ヶ月〜1年 |
弘前市立病院 |
麻酔科 |
麻酔科学 |
1 |
臨床麻酔全般 |
1 |
3ヶ月〜1年 |
青森労災病院 |
麻酔科 |
麻酔科学 |
1 |
臨床麻酔全般 |
1 |
3ヶ月〜1年 |
むつ総合病院 |
麻酔科 |
麻酔科学 |
3 |
臨床麻酔全般 |
1 |
3ヶ月〜1年 |
西北中央病院 |
麻酔科 |
麻酔科学 |
2 |
臨床麻酔全般 |
1 |
3ヶ月〜1年 |
八戸市民病院 |
麻酔科 |
麻酔科学 |
1 |
臨床麻酔全般 |
1 |
3ヶ月〜1年 |
国保黒石病院 |
麻酔科 |
麻酔科学 |
1 |
臨床麻酔全般 |
1 |
3ヶ月〜1年 |
大館市立総合病院 |
麻酔科 |
麻酔科学 |
1 |
臨床麻酔全般 |
1 |
3ヶ月〜1年 |
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(3)コースの実績 |
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手術麻酔では、全静脈麻酔法、超音波ガイド下区域麻酔法および中心静脈穿刺、脳波モニターを用いた麻酔深度管理、電子内視鏡システムによる気道管理、経食道心エコーによる循環管理など、集中治療では人工呼吸管理および血液浄化療法、ブドウ糖初期分容積測定による体液量の評価、超音波ガイド下中心静脈および胸腔穿刺など、ペインクリニックではX線透視下または超音波ガイド下神経ブロック、高周波熱凝固療法による神経ブロック、硬膜外ブロックなどの主な手技、緩和医療の実践の実績がある。
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(4)コースの指導状況 |
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麻酔科に求められていることは臨床麻酔、集中治療、ペインクリニックと麻酔科学を構成する3要素を駆使した安全で質の高い周術期管理の提供である。本院ではこれに重症患者管理、救急医療、緩和医療も加えバランスの取れた診療を行える麻酔科医を養成し、地域医療に貢献してゆきたいと考えている。このプログラムを通じてこの様な懐の深い麻酔科医が1人でも育つことを期待している。 |
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(5)専門医の取得等 |
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学 会 名 |
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日本麻酔科学会 |
資 格 名 |
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麻酔科専門医 |
資格要件 |
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認定医資格取得後、申請する年の3月31日までに、満2年以上麻酔科に専従すること |
日本麻酔科学会正会員になった日から申請する年の3月31日までに、麻酔科認定病院で満1年以上かたよらない麻酔管理業務に専従していること |
申請する年の5年前の4月1日から申請する年の3月31日までに所定の研修実績(50単位)があること |
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